共通のご質問
年齢制限はありますか？
学ぼうという意思がある方でしたら、何歳でも可能ですし、実際にさまざまな年齢の方とご契約いただいています。ただし、未成年の方とのご契約に関しては保護者の方のご同意が必要です。
資格や大学院受験への対策はしていますか？
資格や大学院への対策を主眼としたサービスはございませんが、キャリア・アップを目指される方を論計舎は応援しております。現にセッション・コースではキャリア・アップのお手伝いをしてきました。
数理論理学を学ぶにあたって大学数学の知識は前提されますか？
論計舎が提供する数理論理学への入門は学部レベルの数学の知識を要求するものではありません。現に数学科卒・在籍でない生徒さんが鹿島『数理論理学』を不完全性定理の章を済ませ先へ進んだ例がございます。この方は数学一般への知識が全くない状態で受講を開始なされました。出発点の目安は高校数学ですが、忘れている部分は遡って支援します。それ以前からの出発にも対応します。
まだ自分の問いがありません。それでも受講できますか？
はい。問いを探すところから一緒に進めます。受講者が問いを立て、一緒に調べた例もあります。
新しい定理を見つける必要がありますか？
いいえ。既知の定理の解釈や、理解したことを文章にまとめることも到達点です。
Lean 4 や生成AIを使う必要がありますか？
必須ではありません。必要に応じて使います。使い方も含めて相談できます。
セッション・コースについてのご質問
以下はセッション・コースについてのご質問です。コースの内容・料金・定員はコースページをご覧ください。
一回のセッションは具体的にどれくらいの時間がかかるものなのでしょうか？
一回のセッションは90分です。集中の持続や体力の問題から、45分の議論ののち休憩をはさみ、再び45分の議論を行う構成を採ることが多いです。
セミナーは厳しいという意見を聞きます。論計舎の通話の雰囲気を知りたいです。
まず論計舎の通話は全く厳しいものではありません。
重要なのは生徒さんが発表する側になることでいっそうの理解に進められるように意図・設計しているという点です。たとえば、講師からの質問に答えられなかったら講師がきちんとその回答を述べます。一般に想定されるようなセミナーへ慣れていただくために入門的なやり方を採用しているのです。
セミナーの予習に100時間や200時間を費やすべきだという意見があります。論計舎の予習について知りたいです。
もちろん予習は必要ですが、100時間や200時間の予習といったことはありません。
通話への準備・予習をスムースに行えるように、講師への質問が随時可能です。論計舎は一対一を基本としますので、生徒さんの忙しさや理解度などご都合に合わせたサービスを提供しております。
また、論計舎は生徒さんが発表するという輪講形式を謳っていますが、実際のところ講師が1回の通話で「お手本」を見せてからそれを復習しながら次の通話で生徒さんが同じ内容を発表するということを繰り返すこと多いです。このやり方は時間がかかるけど学習効果が高いと生徒さんに評価をいただいています。
契約についてのご質問
領収書・請求書は発行していますか？
銀行振込の場合、料金を受領しますと領収書をPDFデータにて会計サービスを介して送付しております。請求書につきましても同様です。クレジットカードについては仲介サービス (Stripe) から発行されます。
どのような支払い方法がありますか？
従来は銀行振込のみでしたが、クレジットカードでのお支払に対応しました。銀行振込では25日を期日としますが、その他のお支払については仲介サービスの規約に従います。
経費での受講は可能ですか？
現に会社の経費で受講中の生徒さんがいらっしゃいます。会社内稟議を通す必要があるかと存じますので、論計舎は見積書をはじめ必要だったりあるとスムースだったりする書類の作成を承ります。助成金のためなど、社労士の方の紹介も致します。なお、助成金申請には都道府県労働局へ事前の教育・研修計画書提出が必要な場合がありますので、期間に余裕を以て社労士にご相談下さい。また条件によっては助成金の申請が出来ない場合もありますこと、ご了承下さい。
また2023年10月01日より適格請求書発行事業者に登録されております。適格請求書発行が可能です。
見積書・請求書のご依頼はお問い合わせからお願いします。
解約の仕方を教えてください。
解約ページからお申し付け下さい。
返金は可能ですか？
お支払い方法により取り扱いが異なります。
- 月額（継続課金）: いつでも解約いただけます。解約は次回更新日の前日までにご連絡ください。既に提供済みまたは課金済みの期間分については、原則として返金いたしません。
- 4ヶ月一括（前払い） : 中途解約の場合、未提供分（残回数）について当方の定める精算方法により算定した額を返金します。
いずれの場合も、当方の責めに帰すべき事由により役務を提供できなかったときは未提供分を返金します。詳細は特定商取引法に基づく表示および利用規約をご確認ください。